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リモートワーク時代に適した「組織の活性度・エンゲージメントの可視化ツール」をリニューアル
 パナリット

人事分析ツールを提供するパナリット社 (本社:シンガポール、代表取締役CEO:ダニエル J ウェスト) は、2021年1月31日、組織のネットワーク分析(ONA)を応用した独自のソリューションにより、組織の活性度・エンゲージメントや活躍人材を可視化・発掘するツールをリニューアルし、特許出願したことを発表しました。

背景

コロナ禍における昨今のリモートワーク・シフトに伴い、「チームのマネジメントが難しくなった」と約7割のマネージャーが回答しており(※1)、特にチームの生産性やエンゲージメントの低下に対する懸念が増加しています(※2)。その一方で自己申告制のサーベイなどでは、調査の実施から集計・フィードバックまでに半年以上を要することがあり、即時性や客観性の課題が残っていました。

概要

今回のリニューアルでは、従業員データとコミュニケーションデータを組み合わせた分析手法や実証結果を応用することにより、下記のような組織の論点によりリアルタイムに答えられるようになりました。

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  • 当事者が自覚するよりも早くに、エンゲージメント低下の予兆を検出
  • 組織・部署間や上司・部下間の “風通し” の良し悪しを、定量的に評価
  • 複数の部署や属性間を繋ぐ “ハブ人材” を発掘して、最適な人材配置に活用

具体的な活用事例などは弊社ホームページ(https://www.panalyt-ja.com/ona-jp)か、hello@panalyt.com までお問い合わせください。あわせて今回の新機能について、特許出願を行いました。

 パナリットのソリューションの独自性

  • 分析手法や解釈に再現性があり、人事や現場のマネジャーに対して効果的なアクションを導くことができる
  • リアルタイムに現状把握できる(週〜月単位)
  • コミュニケーションの量だけでなく、有意義なコミュニケーションか否かの「質的側面」も定量化している
  • メタデータ(いつ誰が誰に送信したか)のみを分析対象とし、会話の中身などセンシティブなデータは一切取得しない
  • データ抽出専用のコネクターをインストールするだけで、簡単にセットアップが完了する

業界エキスパートからの評価

HRテック領域の世界的権威であるジョシュ・バーシン氏
​活躍人材やイノベーター人材を発掘できたり、組織の活性度を可視化できる点で、ビジネスの成果に直接的に貢献するツールである(※3)HR領域のシンクタンクであるRedThread社からは、コミュニケーション・人事・営業などの複数のデータソースから組織のデジタルなつながりを可視化し、更に現場マネジャーに対しても組織の課題特定を可能にする、当社が知る限りでは唯一の分析プラットフォームである(※4)という評価を受けています。

ピープル・アナリティクス専門BI「Panalyt(パナリット)」について

あらゆる企業において、高度な分析技術や専門家を社内に持たずとも、現在利用中のツールやファイルと連携させるだけですぐに始められ、人事・経営・現場が一枚岩となってデータ・ドリブンな人事意思決定を実行できるように開発されています。既に7ヶ国で展開され、アジアを代表するユニコーン企業や急速な事業拡大・組織変革を進める大企業の人財分析のパートナーとして選ばれております。パナリットは、既存の人事システムやデータファイルに連携するだけで、企業の健康状態を客観的・俯瞰的に可視化して捉え、改善の方向性を示唆する“組織の人間ドック”です。
現在サービスは日本語・英語・スペイン語に対応しています。

会社概要

社名:Panalyt Pte. Ltd. (パナリット)
所在地:138 Cecil Street #12-01A Cecil Court 069538, Singapore(日本支社:東京都目黒区)
代表取締役CEO:ダニエル J ウェスト(日本支社代表:小川 高子)
企業URL:https://panalyt-ja.com/jp (日本語)

※記載情報は、発表日現在のものです。情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
※1: 「チームマネジメントに対するアンケート」(ZaPASS: 2020年12月)
※2: 月刊総務 2021年1月
※3: HR Technology 2021: The Definitive Guide: Everything you want to know about buying, implementing, and investing in HR Technology より抄訳
※4: People Analytics Tech Report 2020 より抄訳

▼外部リンク
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000014.000051198.html

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