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【売電から自家消費へ】住宅設備機器の今後は家庭用蓄電システムがカギか

太陽光発電の新設需要の減少が響く

10月1日、国内における住宅設備機器市場に関する調査の結果が矢野経済研究所によって報告されました。

報告によると、2018年度の国内における住宅設備機器(主要3分野:水まわり設備機器+水まわり関連設備機器+省エネ・創エネ設備機器)の市場規模は2兆700億円(メーカー出荷金額ベース、前年度と比べ2.0%の減)でした。

主要3分野いずれにおいても前年度と比べ減少している中、省エネ・創エネ設備機器分野において特に大きな減少が生じており、その背景として太陽光発電システムに対する補助金終了やFIT(固定価格買取制度)による買い取り価格の下落に伴う新設需要の減少が指摘されています。

住宅用設備機器の主要3分野とは

この調査は、矢野経済研究所が国内の住宅設備機器メーカー、関連団体等を対象に、研究員による直接面接取材、電話・電子メール等によるヒアリング、そして文献調査する方法で行い、市場の動向と将来展望を明らかにしようとしたものです。

なお、この調査における「(主要)住宅設備機器」は「住宅設備として取り付けられている家庭用機器」と定義されており、水まわり設備機器、水まわり関連設備機器、省エネ・創エネ設備機器の3分野が対象とされています。

具体的な機器としては、水まわり設備機器として「キッチン」「システムバス」「温水洗浄便座」「洗面化粧台」等、水まわり関連設備機器として「食器洗い乾燥機」「給湯器」「浴室暖房乾燥機」等、省エネ・創エネ設備機器として「蓄電システム」「太陽光発電システム」「燃料電池」等が挙げられます。

太陽光発電システム既設世帯の動向に注目

主要3分野において減少が見られ、今後の展開が気になる住宅用設備機器市場ですが、報告では省エネ・創エネ関連設備機器の分野において今後の市場を牽引するタネの存在を指摘しています。それは「家庭用蓄電システム」です。

補助金とFIT(固定価格買取制度)を背景にこれまで一定の拡大をしてきた家庭用太陽光発電システムですが、制度の終了と買い取り価格下落を背景にその新設需要は減少する一方、システムで創出した電力を自家消費する流れが強まるのは疑いありません。そうなると必要となるのが高品質の蓄電システムです。

太陽光発電システムをすでに備えた世帯における今後の動向、またそれら世帯に対して業界の各社がどのような製品、サービスを提示していくのか、そうした動きに注目することで、今後の市場の動向が見えてきそうです。

このほか、調査結果の詳細が矢野経済研究所のサイトに掲載されています。

(画像はフリー写真素材ぱくたそ より)

▼外部リンク

矢野経済研究所 プレスリリース
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2233

矢野経済研究所 公式サイト
https://www.yano.co.jp/

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