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【国内食品通販市場】「食品をネットで買う」ことは確実に定着している

2018年度の市場規模は3.3%増見込み

7月10日、国内食品通販市場に関する調査の結果が矢野経済研究所によって報告されました。

報告によると、2018年度の国内における食品通販市場の市場規模は3兆7138億円(前年と比較して3.3%の増)と見込まれ、今後も緩やかな拡大傾向が続くことが予測されています。

「通販」の種類はさまざま

この調査は、矢野経済研究所が国内の通信販売事業者、食品関連企業、生協、食品小売事業者、食品卸等を対象に、アンケート調査、電話取材、ならびに文献調査を併用する方法で行い、市場動向、参入企業動向、将来展望を明らかにしようとしたものです。

なお、この調査における「食品」は、生鮮3品(水 産、畜産、野菜・果物)、米、飲料(宅配水は除く)、酒類、菓子類、健康食品、その他加工食品を指します。

また、その「通販」は、ショッピングサイト、生協、自然派食品宅配、ネットスーパー、コンビニエンスストア宅配、メーカーによるダイレクト販売が調査対象とされています。

食品通販の環境整備も進んだ結果

報告では、市場の動きについて興味深い二つの事項が指摘されています。

一つは、チャネル別の市場構成比に見る「ショッピングサイト」の伸張です。

年々伸びてきた「ショッピングサイト」が、従来首位にあった「生協」とほぼ横並びの高率に至っている状況は、本来は消費者が「店頭で、自分で商品を確かめて買いたい」と思う傾向が強い食品においても、通信販売で購入するというケースが定着してきていることが背景と考えられます。

もう一つは、消費者の食品に対するニーズの多様化が、食品通販の市場拡大に影響しているとみられる点です。

従来は生活圏内で手に入る食品に限定され、それで満足されていた状況から、個人の嗜好やニーズの多様化したこととそれに応える技術や環境が整備されたことが、食品通販市場を拡大させる一因になっているものと考えられます。

このほか、調査結果の詳細が矢野経済研究所のサイトに掲載されています。

(画像はフリー写真素材ぱくたそ より)

▼外部リンク

矢野経済研究所 プレスリリース
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2185

矢野経済研究所 公式サイト
https://www.yano.co.jp/

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