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売場の立寄率をAIで分析

AIを活用したPOPの検証

GMOインターネットグループのGMOクラウド株式会社は、AIによる分析サービス「Diversity Insight for Retail(ダイバーシティ インサイト フォー リテール)」を導入した都内のスーパーマーケットで、株式会社アルファと共同で販促POPの効果検証を行ったと発表しました。

Diversity Insight for Retailとは

店舗に設置する小型カメラや防犯カメラの映像を、独自の技術であるAI分析技術を使用して、多様な分析をします。このことにより店内での買い物客の行動を見える化します。

販促効果を確かめながら効率的な店舗運営ができるため、増収および店内レイアウト変更などのスタッフの業務負荷軽減が見込めます。

カメラ画像の取り扱いなどのプライバシーについては、経産省策定の「AI・データの利用に関する契約ガイドライン」に準じています。また、GMOクラウドは「特徴点の抽出後は速やかに画像を破棄するなど、個人を特定しない匿名データとして利用するよう、十分な配慮に努めています。」と公言しています。

効果検証内容

東京23区内のスーパーマーケットチェーン店の1店舗で、特設したバナナの販売コーナーにおいてPOPの販売促進効果を検証しました。期間は2019年3月1日(金)~3月31日(日)の1カ月間実施し、その間POPの種類を変えて結果をとっています。

検証の方法として、「Diversity Insight for Retail」の分析用カメラを設置し、訪れた買い物客のカウントや滞在した時間を測定しました。

その結果、A4サイズのPOPを置くと顧客が売り場前に立ち止まる割合が、POPを置かない場合に比べて2.8倍になったことが確認できました。

株式会社アルファ

株式会社アルファは、ショッパー・マーケティング事業を起点とし、昭和59年の創業以来、さまざまな業界の販売促進用品の製作や販売、企画・編集を行っています。

(画像はプレスリリースより)

▼外部リンク

GMOクラウド
https://ir.gmocloud.com/

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